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住宅・土地統計調査

平成10年住宅・土地統計調査 大都市圏編

表 197 世帯数（２Ｄ）、住宅の所有の関係（６Ｃ）、家計を主に支える者の通勤時間（６）、家計を主に支える者が雇用者である普通世帯数（家計を主に支える者が商工・その他の業主である普通世帯数－特掲）、都市圏（４）・３大都市圏の距離帯（３）
統計表ID: 0000082148
政府統計名: 住宅・土地統計調査
作成機関名: 総務省
調査年月: 199810
データ件数: 2904件
公開日: 2007-09-26
最終更新日: 2024-04-30

※データ件数が2000件を超える場合は、先頭から2000件までを表示しています。

世帯数（２Ｄ）081102 住宅の所有関係081241 家計支通勤時間081105 都市圏距離帯080061 時間軸(年次) 単位 値
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 総数 浜松都市圏 1998年 世帯 243100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 総数 岡山都市圏 1998年 世帯 328000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 総数 熊本都市圏 1998年 世帯 261800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 総数 鹿児島都市圏 1998年 世帯 214100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 総数 東京70キロ圏 1998年 世帯 7502600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 総数 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 693500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 総数 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 1944600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 総数 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 1632400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 総数 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 1506900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 総数 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 997800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 総数 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 421600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 総数 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 305900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 総数 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 1830300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 総数 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 473100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 総数 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 463300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 総数 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 359200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 総数 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 413900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 総数 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 120800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 総数 大阪50キロ圏 1998年 世帯 3437300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 総数 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 947800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 総数 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 817200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 総数 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 558700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 総数 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 622000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 総数 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 491500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５分未満 浜松都市圏 1998年 世帯 63700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５分未満 岡山都市圏 1998年 世帯 73500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５分未満 熊本都市圏 1998年 世帯 71700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５分未満 鹿児島都市圏 1998年 世帯 60100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５分未満 東京70キロ圏 1998年 世帯 850800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５分未満 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 89500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５分未満 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 207100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５分未満 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 133700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５分未満 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 144100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５分未満 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 121200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５分未満 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 79600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５分未満 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 75800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５分未満 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 350800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５分未満 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 76700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５分未満 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 78500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５分未満 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 72200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５分未満 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 92200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５分未満 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 31100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５分未満 大阪50キロ圏 1998年 世帯 428900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５分未満 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 142300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５分未満 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 85400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５分未満 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 57700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５分未満 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 75700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５分未満 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 67800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　　うち　０分 浜松都市圏 1998年 世帯 4400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　　うち　０分 岡山都市圏 1998年 世帯 5000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　　うち　０分 熊本都市圏 1998年 世帯 3400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　　うち　０分 鹿児島都市圏 1998年 世帯 3900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　　うち　０分 東京70キロ圏 1998年 世帯 116600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　　うち　０分 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 22800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　　うち　０分 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 35200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　　うち　０分 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 20100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　　うち　０分 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 15500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　　うち　０分 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 12200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　　うち　０分 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 5500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　　うち　０分 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 5200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　　うち　０分 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 26700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　　うち　０分 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 8700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　　うち　０分 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 4800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　　うち　０分 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 4900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　　うち　０分 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 6400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　　うち　０分 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 1900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　　うち　０分 大阪50キロ圏 1998年 世帯 50900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　　うち　０分 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 17500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　　うち　０分 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 9600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　　うち　０分 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 7100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　　うち　０分 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 9200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　　うち　０分 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 7500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５　～　２９分 浜松都市圏 1998年 世帯 88000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５　～　２９分 岡山都市圏 1998年 世帯 110900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５　～　２９分 熊本都市圏 1998年 世帯 87400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５　～　２９分 鹿児島都市圏 1998年 世帯 71900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５　～　２９分 東京70キロ圏 1998年 世帯 1071900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５　～　２９分 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 93000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５　～　２９分 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 213200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５　～　２９分 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 173900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５　～　２９分 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 219300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５　～　２９分 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 175200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５　～　２９分 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 108800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５　～　２９分 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 88400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５　～　２９分 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 494900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５　～　２９分 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 107800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５　～　２９分 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 111400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５　～　２９分 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 109200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５　～　２９分 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 130100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５　～　２９分 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 36500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５　～　２９分 大阪50キロ圏 1998年 世帯 575200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５　～　２９分 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 173700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５　～　２９分 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 125000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５　～　２９分 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 78300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５　～　２９分 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 108100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１５　～　２９分 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 90200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　３０　～　５９ 浜松都市圏 1998年 世帯 72900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　３０　～　５９ 岡山都市圏 1998年 世帯 110300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　３０　～　５９ 熊本都市圏 1998年 世帯 80100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　３０　～　５９ 鹿児島都市圏 1998年 世帯 63500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　３０　～　５９ 東京70キロ圏 1998年 世帯 2239700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　３０　～　５９ 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 335400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　３０　～　５９ 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 681100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　３０　～　５９ 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 408700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　３０　～　５９ 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 385300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　３０　～　５９ 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 255400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　３０　～　５９ 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 103100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　３０　～　５９ 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 70700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　３０　～　５９ 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 641000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　３０　～　５９ 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 206700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　３０　～　５９ 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 158800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　３０　～　５９ 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 111700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　３０　～　５９ 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 127900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　３０　～　５９ 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 35900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　３０　～　５９ 大阪50キロ圏 1998年 世帯 1201800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　３０　～　５９ 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 401200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　３０　～　５９ 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 281800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　３０　～　５９ 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 160000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　３０　～　５９ 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 193700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　３０　～　５９ 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 165200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　６０　～　８９ 浜松都市圏 1998年 世帯 13700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　６０　～　８９ 岡山都市圏 1998年 世帯 26700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　６０　～　８９ 熊本都市圏 1998年 世帯 16400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　６０　～　８９ 鹿児島都市圏 1998年 世帯 15700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　６０　～　８９ 東京70キロ圏 1998年 世帯 2146100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　６０　～　８９ 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 122100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　６０　～　８９ 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 648300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　６０　～　８９ 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 633900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　６０　～　８９ 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 431800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　６０　～　８９ 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 217700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　６０　～　８９ 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 58500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　６０　～　８９ 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 33800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　６０　～　８９ 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 262600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　６０　～　８９ 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 63100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　６０　～　８９ 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 95600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　６０　～　８９ 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 49100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　６０　～　８９ 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 43500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　６０　～　８９ 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 11300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　６０　～　８９ 大阪50キロ圏 1998年 世帯 904800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　６０　～　８９ 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 180500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　６０　～　８９ 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 252500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　６０　～　８９ 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 198000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　６０　～　８９ 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 164900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　６０　～　８９ 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 108800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　９０　～１１９ 浜松都市圏 1998年 世帯 2600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　９０　～１１９ 岡山都市圏 1998年 世帯 4300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　９０　～１１９ 熊本都市圏 1998年 世帯 2500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　９０　～１１９ 鹿児島都市圏 1998年 世帯 2000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　９０　～１１９ 東京70キロ圏 1998年 世帯 862700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　９０　～１１９ 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 22500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　９０　～１１９ 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 121900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　９０　～１１９ 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 225900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　９０　～１１９ 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 256700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　９０　～１１９ 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 170400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　９０　～１１９ 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 43500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　９０　～１１９ 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 21800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　９０　～１１９ 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 58900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　９０　～１１９ 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 9900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　９０　～１１９ 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 15600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　９０　～１１９ 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 13500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　９０　～１１９ 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 15500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　９０　～１１９ 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 4500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　９０　～１１９ 大阪50キロ圏 1998年 世帯 234200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　９０　～１１９ 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 29900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　９０　～１１９ 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 49300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　９０　～１１９ 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 49600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　９０　～１１９ 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 62300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　９０　～１１９ 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 43100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１２０分以上 浜松都市圏 1998年 世帯 1100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１２０分以上 岡山都市圏 1998年 世帯 1200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１２０分以上 熊本都市圏 1998年 世帯 1000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１２０分以上 鹿児島都市圏 1998年 世帯 500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１２０分以上 東京70キロ圏 1998年 世帯 217100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１２０分以上 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 5300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１２０分以上 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 26900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１２０分以上 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 36600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１２０分以上 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 55800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１２０分以上 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 52300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１２０分以上 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 26200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１２０分以上 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 13900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１２０分以上 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 11200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１２０分以上 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 2200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１２０分以上 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 2500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１２０分以上 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 2200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１２０分以上 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 3200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１２０分以上 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 1100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１２０分以上 大阪50キロ圏 1998年 世帯 47700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１２０分以上 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 6600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１２０分以上 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 10000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１２０分以上 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 8700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１２０分以上 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 11300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　１２０分以上 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 11100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　不詳 浜松都市圏 1998年 世帯 1000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　不詳 岡山都市圏 1998年 世帯 1000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　不詳 熊本都市圏 1998年 世帯 2500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　不詳 鹿児島都市圏 1998年 世帯 500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　不詳 東京70キロ圏 1998年 世帯 114400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　不詳 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 25600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　不詳 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 46100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　不詳 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 19700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　不詳 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 14000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　不詳 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 5600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　不詳 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 2000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　不詳 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 1400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　不詳 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 10900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　不詳 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 6800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　不詳 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　不詳 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 1400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　不詳 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 1400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　不詳 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　不詳 大阪50キロ圏 1998年 世帯 44700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　不詳 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 13600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　不詳 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 13300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　不詳 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 6500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　不詳 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 6000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 　不詳 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 5200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 平均通勤時間 浜松都市圏 1998年 分 24.5
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 平均通勤時間 岡山都市圏 1998年 分 26.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 平均通勤時間 熊本都市圏 1998年 分 24.5
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 平均通勤時間 鹿児島都市圏 1998年 分 24.6
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 平均通勤時間 東京70キロ圏 1998年 分 48.7
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 平均通勤時間 東京0～10ｋｍ 1998年 分 38.2
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 平均通勤時間 東京10～20ｋｍ 1998年 分 46.7
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 平均通勤時間 東京20～30ｋｍ 1998年 分 54.2
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 平均通勤時間 東京30～40ｋｍ 1998年 分 53.1
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 平均通勤時間 東京40～50ｋｍ 1998年 分 51.0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 平均通勤時間 東京50～60ｋｍ 1998年 分 42.0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 平均通勤時間 東京60～70ｋｍ 1998年 分 35.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 平均通勤時間 名古屋50キロ圏 1998年 分 32.2
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 平均通勤時間 名古屋0～10ｋｍ 1998年 分 32.7
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 平均通勤時間 名古屋10～20ｋｍ 1998年 分 35.5
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 平均通勤時間 名古屋20～30ｋｍ 1998年 分 31.4
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 平均通勤時間 名古屋30～40ｋｍ 1998年 分 29.7
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 平均通勤時間 名古屋40～50ｋｍ 1998年 分 28.9
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 平均通勤時間 大阪50キロ圏 1998年 分 42.6
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 平均通勤時間 大阪0～10Kｍ 1998年 分 36.5
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 平均通勤時間 大阪10～20Kｍ 1998年 分 44.4
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 平均通勤時間 大阪20～30Kｍ 1998年 分 47.9
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 平均通勤時間 大阪30～40Kｍ 1998年 分 44.9
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 平均通勤時間 大阪40～50Kｍ 1998年 分 42.6
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 中位数 浜松都市圏 1998年 分 24.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 中位数 岡山都市圏 1998年 分 27.2
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 中位数 熊本都市圏 1998年 分 24.9
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 中位数 鹿児島都市圏 1998年 分 24.7
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 中位数 東京70キロ圏 1998年 分 53.7
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 中位数 東京0～10ｋｍ 1998年 分 43.5
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 中位数 東京10～20ｋｍ 1998年 分 53.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 中位数 東京20～30ｋｍ 1998年 分 64.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 中位数 東京30～40ｋｍ 1998年 分 59.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 中位数 東京40～50ｋｍ 1998年 分 53.5
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 中位数 東京50～60ｋｍ 1998年 分 36.2
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 中位数 東京60～70ｋｍ 1998年 分 28.0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 中位数 名古屋50キロ圏 1998年 分 33.0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 中位数 名古屋0～10ｋｍ 1998年 分 37.1
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 中位数 名古屋10～20ｋｍ 1998年 分 37.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 中位数 名古屋20～30ｋｍ 1998年 分 29.7
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 中位数 名古屋30～40ｋｍ 1998年 分 28.1
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 中位数 名古屋40～50ｋｍ 1998年 分 27.0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 中位数 大阪50キロ圏 1998年 分 47.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 中位数 大阪0～10Kｍ 1998年 分 41.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 中位数 大阪10～20Kｍ 1998年 分 50.4
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 中位数 大阪20～30Kｍ 1998年 分 56.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 中位数 大阪30～40Kｍ 1998年 分 49.2
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 総数 中位数 大阪40～50Kｍ 1998年 分 45.5
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 総数 浜松都市圏 1998年 世帯 150200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 総数 岡山都市圏 1998年 世帯 196900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 総数 熊本都市圏 1998年 世帯 144700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 総数 鹿児島都市圏 1998年 世帯 106200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 総数 東京70キロ圏 1998年 世帯 3822300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 総数 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 244000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 総数 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 769800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 総数 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 820500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 総数 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 867200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 総数 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 630300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 総数 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 282700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 総数 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 207700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 総数 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 1080300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 総数 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 197000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 総数 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 284800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 総数 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 237500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 総数 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 269000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 総数 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 92000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 総数 大阪50キロ圏 1998年 世帯 1857400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 総数 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 370300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 総数 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 428800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 総数 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 347200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 総数 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 401500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 総数 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 309600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５分未満 浜松都市圏 1998年 世帯 33900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５分未満 岡山都市圏 1998年 世帯 36200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５分未満 熊本都市圏 1998年 世帯 35500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５分未満 鹿児島都市圏 1998年 世帯 25900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５分未満 東京70キロ圏 1998年 世帯 345800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５分未満 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 27900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５分未満 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 65000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５分未満 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 48200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５分未満 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 60300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５分未満 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 57300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５分未満 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 43000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５分未満 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 44100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５分未満 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 174900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５分未満 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 25800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５分未満 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 40000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５分未満 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 38200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５分未満 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 49600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５分未満 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 21200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５分未満 大阪50キロ圏 1998年 世帯 183200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５分未満 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 49000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５分未満 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 34700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５分未満 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 27400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５分未満 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 36900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５分未満 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 35200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　　うち　０分 浜松都市圏 1998年 世帯 2300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　　うち　０分 岡山都市圏 1998年 世帯 2700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　　うち　０分 熊本都市圏 1998年 世帯 1900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　　うち　０分 鹿児島都市圏 1998年 世帯 2400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　　うち　０分 東京70キロ圏 1998年 世帯 51400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　　うち　０分 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 9300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　　うち　０分 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 14800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　　うち　０分 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 8300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　　うち　０分 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 7300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　　うち　０分 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 6000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　　うち　０分 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 3000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　　うち　０分 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 2700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　　うち　０分 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 12800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　　うち　０分 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 4100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　　うち　０分 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 2500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　　うち　０分 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 2000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　　うち　０分 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 3100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　　うち　０分 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 1100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　　うち　０分 大阪50キロ圏 1998年 世帯 21200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　　うち　０分 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 7100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　　うち　０分 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 3800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　　うち　０分 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 3000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　　うち　０分 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 3600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　　うち　０分 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 3800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５　～　２９分 浜松都市圏 1998年 世帯 52800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５　～　２９分 岡山都市圏 1998年 世帯 62100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５　～　２９分 熊本都市圏 1998年 世帯 45800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５　～　２９分 鹿児島都市圏 1998年 世帯 31200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５　～　２９分 東京70キロ圏 1998年 世帯 500600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５　～　２９分 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 28300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５　～　２９分 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 76600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５　～　２９分 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 72500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５　～　２９分 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 107500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５　～　２９分 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 93000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５　～　２９分 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 65200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５　～　２９分 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 57500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５　～　２９分 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 282300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５　～　２９分 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 42200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５　～　２９分 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 63400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５　～　２９分 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 69100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５　～　２９分 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 81200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５　～　２９分 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 26300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５　～　２９分 大阪50キロ圏 1998年 世帯 275100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５　～　２９分 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 61000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５　～　２９分 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 58800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５　～　２９分 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 42000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５　～　２９分 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 61400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１５　～　２９分 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 51900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　３０　～　５９ 浜松都市圏 1998年 世帯 50100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　３０　～　５９ 岡山都市圏 1998年 世帯 74600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　３０　～　５９ 熊本都市圏 1998年 世帯 48500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　３０　～　５９ 鹿児島都市圏 1998年 世帯 36400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　３０　～　５９ 東京70キロ圏 1998年 世帯 1039400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　３０　～　５９ 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 122000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　３０　～　５９ 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 256700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　３０　～　５９ 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 185800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　３０　～　５９ 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 203500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　３０　～　５９ 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 152800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　３０　～　５９ 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 69600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　３０　～　５９ 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 49100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　３０　～　５９ 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 385600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　３０　～　５９ 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 89300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　３０　～　５９ 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 100100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　３０　～　５９ 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 77500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　３０　～　５９ 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 89100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　３０　～　５９ 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 29500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　３０　～　５９ 大阪50キロ圏 1998年 世帯 619300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　３０　～　５９ 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 159600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　３０　～　５９ 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 145000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　３０　～　５９ 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 93600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　３０　～　５９ 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 119800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　３０　～　５９ 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 101200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　６０　～　８９ 浜松都市圏 1998年 世帯 10200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　６０　～　８９ 岡山都市圏 1998年 世帯 19300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　６０　～　８９ 熊本都市圏 1998年 世帯 11900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　６０　～　８９ 鹿児島都市圏 1998年 世帯 10700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　６０　～　８９ 東京70キロ圏 1998年 世帯 1174500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　６０　～　８９ 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 48600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　６０　～　８９ 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 288200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　６０　～　８９ 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 346100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　６０　～　８９ 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 270000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　６０　～　８９ 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 150900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　６０　～　８９ 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 44700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　６０　～　８９ 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 26000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　６０　～　８９ 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 181700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　６０　～　８９ 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 32300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　６０　～　８９ 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 67500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　６０　～　８９ 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 38900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　６０　～　８９ 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 33300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　６０　～　８９ 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 9700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　６０　～　８９ 大阪50キロ圏 1998年 世帯 564100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　６０　～　８９ 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 80200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　６０　～　８９ 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 149600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　６０　～　８９ 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 137900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　６０　～　８９ 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 121700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　６０　～　８９ 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 74800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　９０　～１１９ 浜松都市圏 1998年 世帯 2200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　９０　～１１９ 岡山都市圏 1998年 世帯 3300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　９０　～１１９ 熊本都市圏 1998年 世帯 2000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　９０　～１１９ 鹿児島都市圏 1998年 世帯 1300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　９０　～１１９ 東京70キロ圏 1998年 世帯 580900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　９０　～１１９ 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 9900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　９０　～１１９ 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 60000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　９０　～１１９ 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 140700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　９０　～１１９ 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 181800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　９０　～１１９ 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 132900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　９０　～１１９ 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 36900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　９０　～１１９ 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 18600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　９０　～１１９ 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 45200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　９０　～１１９ 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 5100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　９０　～１１９ 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 11500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　９０　～１１９ 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 11500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　９０　～１１９ 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 12900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　９０　～１１９ 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 4100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　９０　～１１９ 大阪50キロ圏 1998年 世帯 168300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　９０　～１１９ 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 14300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　９０　～１１９ 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 30600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　９０　～１１９ 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 37400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　９０　～１１９ 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 50400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　９０　～１１９ 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 35500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１２０分以上 浜松都市圏 1998年 世帯 800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１２０分以上 岡山都市圏 1998年 世帯 900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１２０分以上 熊本都市圏 1998年 世帯 700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１２０分以上 鹿児島都市圏 1998年 世帯 500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１２０分以上 東京70キロ圏 1998年 世帯 155200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１２０分以上 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 2700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１２０分以上 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 14000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１２０分以上 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 22800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１２０分以上 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 39500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１２０分以上 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 41700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１２０分以上 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 22500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１２０分以上 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 11900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１２０分以上 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 8600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１２０分以上 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 1300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１２０分以上 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 1900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１２０分以上 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 1800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１２０分以上 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 2600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１２０分以上 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 1000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１２０分以上 大阪50キロ圏 1998年 世帯 33900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１２０分以上 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 3100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１２０分以上 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 6100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１２０分以上 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 6400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１２０分以上 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 9100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　１２０分以上 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 9200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　不詳 浜松都市圏 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　不詳 岡山都市圏 1998年 世帯 500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　不詳 熊本都市圏 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　不詳 鹿児島都市圏 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　不詳 東京70キロ圏 1998年 世帯 25800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　不詳 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 4600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　不詳 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 9200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　不詳 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 4400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　不詳 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 4600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　不詳 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 1700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　不詳 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　不詳 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　不詳 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 2200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　不詳 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　不詳 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　不詳 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　不詳 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　不詳 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　不詳 大阪50キロ圏 1998年 世帯 13600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　不詳 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 3100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　不詳 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 4000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　不詳 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 2600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　不詳 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 2200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 　不詳 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 1700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 平均通勤時間 浜松都市圏 1998年 分 26.6
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 平均通勤時間 岡山都市圏 1998年 分 29.4
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 平均通勤時間 熊本都市圏 1998年 分 26.9
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 平均通勤時間 鹿児島都市圏 1998年 分 27.6
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 平均通勤時間 東京70キロ圏 1998年 分 53.7
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 平均通勤時間 東京0～10ｋｍ 1998年 分 40.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 平均通勤時間 東京10～20ｋｍ 1998年 分 50.2
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 平均通勤時間 東京20～30ｋｍ 1998年 分 59.0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 平均通勤時間 東京30～40ｋｍ 1998年 分 58.4
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 平均通勤時間 東京40～50ｋｍ 1998年 分 56.9
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 平均通勤時間 東京50～60ｋｍ 1998年 分 47.6
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 平均通勤時間 東京60～70ｋｍ 1998年 分 39.4
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 平均通勤時間 名古屋50キロ圏 1998年 分 34.9
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 平均通勤時間 名古屋0～10ｋｍ 1998年 分 35.5
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 平均通勤時間 名古屋10～20ｋｍ 1998年 分 38.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 平均通勤時間 名古屋20～30ｋｍ 1998年 分 34.6
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 平均通勤時間 名古屋30～40ｋｍ 1998年 分 32.6
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 平均通勤時間 名古屋40～50ｋｍ 1998年 分 31.1
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 平均通勤時間 大阪50キロ圏 1998年 分 46.9
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 平均通勤時間 大阪0～10Kｍ 1998年 分 38.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 平均通勤時間 大阪10～20Kｍ 1998年 分 47.4
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 平均通勤時間 大阪20～30Kｍ 1998年 分 51.9
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 平均通勤時間 大阪30～40Kｍ 1998年 分 49.5
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 平均通勤時間 大阪40～50Kｍ 1998年 分 46.7
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 中位数 浜松都市圏 1998年 分 26.7
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 中位数 岡山都市圏 1998年 分 30.0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 中位数 熊本都市圏 1998年 分 27.0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 中位数 鹿児島都市圏 1998年 分 28.0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 中位数 東京70キロ圏 1998年 分 60.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 中位数 東京0～10ｋｍ 1998年 分 45.6
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 中位数 東京10～20ｋｍ 1998年 分 57.9
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 中位数 東京20～30ｋｍ 1998年 分 68.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 中位数 東京30～40ｋｍ 1998年 分 66.7
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 中位数 東京40～50ｋｍ 1998年 分 62.2
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 中位数 東京50～60ｋｍ 1998年 分 44.1
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 中位数 東京60～70ｋｍ 1998年 分 31.2
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 中位数 名古屋50キロ圏 1998年 分 36.4
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 中位数 名古屋0～10ｋｍ 1998年 分 40.1
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 中位数 名古屋10～20ｋｍ 1998年 分 41.6
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 中位数 名古屋20～30ｋｍ 1998年 分 34.4
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 中位数 名古屋30～40ｋｍ 1998年 分 31.2
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 中位数 名古屋40～50ｋｍ 1998年 分 29.1
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 中位数 大阪50キロ圏 1998年 分 52.5
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 中位数 大阪0～10Kｍ 1998年 分 43.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 中位数 大阪10～20Kｍ 1998年 分 54.6
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 中位数 大阪20～30Kｍ 1998年 分 62.0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 中位数 大阪30～40Kｍ 1998年 分 55.4
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家 中位数 大阪40～50Kｍ 1998年 分 49.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 総数 浜松都市圏 1998年 世帯 92900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 総数 岡山都市圏 1998年 世帯 131100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 総数 熊本都市圏 1998年 世帯 117100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 総数 鹿児島都市圏 1998年 世帯 107900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 総数 東京70キロ圏 1998年 世帯 3680300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 総数 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 449400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 総数 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 1174800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 総数 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 811800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 総数 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 639700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 総数 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 367500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 総数 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 138900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 総数 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 98200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 総数 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 750000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 総数 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 276200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 総数 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 178500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 総数 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 121600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 総数 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 144800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 総数 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 28800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 総数 大阪50キロ圏 1998年 世帯 1579800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 総数 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 577400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 総数 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 388400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 総数 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 211500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 総数 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 220600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 総数 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 181900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５分未満 浜松都市圏 1998年 世帯 29800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５分未満 岡山都市圏 1998年 世帯 37300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５分未満 熊本都市圏 1998年 世帯 36300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５分未満 鹿児島都市圏 1998年 世帯 34200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５分未満 東京70キロ圏 1998年 世帯 505000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５分未満 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 61600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５分未満 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 142100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５分未満 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 85500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５分未満 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 83800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５分未満 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 63900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５分未満 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 36500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５分未満 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 31700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５分未満 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 175900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５分未満 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 50900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５分未満 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 38600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５分未満 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 34000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５分未満 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 42600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５分未満 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 9800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５分未満 大阪50キロ圏 1998年 世帯 245700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５分未満 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 93300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５分未満 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 50700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５分未満 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 30300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５分未満 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 38800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５分未満 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 32600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　　うち　０分 浜松都市圏 1998年 世帯 2100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　　うち　０分 岡山都市圏 1998年 世帯 2300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　　うち　０分 熊本都市圏 1998年 世帯 1500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　　うち　０分 鹿児島都市圏 1998年 世帯 1600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　　うち　０分 東京70キロ圏 1998年 世帯 65100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　　うち　０分 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 13500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　　うち　０分 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 20400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　　うち　０分 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 11800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　　うち　０分 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 8100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　　うち　０分 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 6200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　　うち　０分 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 2500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　　うち　０分 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 2500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　　うち　０分 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 13900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　　うち　０分 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 4600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　　うち　０分 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 2300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　　うち　０分 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 2900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　　うち　０分 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 3300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　　うち　０分 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　　うち　０分 大阪50キロ圏 1998年 世帯 29700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　　うち　０分 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 10400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　　うち　０分 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 5900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　　うち　０分 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 4000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　　うち　０分 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 5600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　　うち　０分 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 3800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５　～　２９分 浜松都市圏 1998年 世帯 35300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５　～　２９分 岡山都市圏 1998年 世帯 48900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５　～　２９分 熊本都市圏 1998年 世帯 41600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５　～　２９分 鹿児島都市圏 1998年 世帯 40600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５　～　２９分 東京70キロ圏 1998年 世帯 571300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５　～　２９分 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 64800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５　～　２９分 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 136600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５　～　２９分 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 101400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５　～　２９分 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 111800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５　～　２９分 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 82200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５　～　２９分 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 43600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５　～　２９分 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 30900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５　～　２９分 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 212700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５　～　２９分 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 65600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５　～　２９分 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 48000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５　～　２９分 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 40100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５　～　２９分 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 48900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５　～　２９分 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 10200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５　～　２９分 大阪50キロ圏 1998年 世帯 300100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５　～　２９分 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 112700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５　～　２９分 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 66200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５　～　２９分 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 36200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５　～　２９分 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 46700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１５　～　２９分 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 38300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　３０　～　５９ 浜松都市圏 1998年 世帯 22800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　３０　～　５９ 岡山都市圏 1998年 世帯 35700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　３０　～　５９ 熊本都市圏 1998年 世帯 31600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　３０　～　５９ 鹿児島都市圏 1998年 世帯 27100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　３０　～　５９ 東京70キロ圏 1998年 世帯 1200200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　３０　～　５９ 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 213500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　３０　～　５９ 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 424400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　３０　～　５９ 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 222900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　３０　～　５９ 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 181800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　３０　～　５９ 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 102600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　３０　～　５９ 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 33500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　３０　～　５９ 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 21600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　３０　～　５９ 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 255500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　３０　～　５９ 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 117400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　３０　～　５９ 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 58600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　３０　～　５９ 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 34200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　３０　～　５９ 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 38900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　３０　～　５９ 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 6400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　３０　～　５９ 大阪50キロ圏 1998年 世帯 582500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　３０　～　５９ 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 241600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　３０　～　５９ 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 136700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　３０　～　５９ 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 66300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　３０　～　５９ 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 73900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　３０　～　５９ 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 63900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　６０　～　８９ 浜松都市圏 1998年 世帯 3500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　６０　～　８９ 岡山都市圏 1998年 世帯 7400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　６０　～　８９ 熊本都市圏 1998年 世帯 4500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　６０　～　８９ 鹿児島都市圏 1998年 世帯 5000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　６０　～　８９ 東京70キロ圏 1998年 世帯 971600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　６０　～　８９ 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 73500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　６０　～　８９ 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 360200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　６０　～　８９ 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 287800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　６０　～　８９ 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 161800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　６０　～　８９ 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 66700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　６０　～　８９ 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 13800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　６０　～　８９ 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 7800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　６０　～　８９ 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 80900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　６０　～　８９ 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 30900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　６０　～　８９ 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 28100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　６０　～　８９ 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 10100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　６０　～　８９ 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 10200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　６０　～　８９ 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 1600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　６０　～　８９ 大阪50キロ圏 1998年 世帯 340600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　６０　～　８９ 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 100300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　６０　～　８９ 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 102900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　６０　～　８９ 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 60200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　６０　～　８９ 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 43300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　６０　～　８９ 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 34000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　９０　～１１９ 浜松都市圏 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　９０　～１１９ 岡山都市圏 1998年 世帯 1100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　９０　～１１９ 熊本都市圏 1998年 世帯 600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　９０　～１１９ 鹿児島都市圏 1998年 世帯 700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　９０　～１１９ 東京70キロ圏 1998年 世帯 281800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　９０　～１１９ 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 12600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　９０　～１１９ 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 61900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　９０　～１１９ 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 85100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　９０　～１１９ 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 74800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　９０　～１１９ 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 37600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　９０　～１１９ 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 6500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　９０　～１１９ 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 3300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　９０　～１１９ 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 13800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　９０　～１１９ 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 4800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　９０　～１１９ 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 4100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　９０　～１１９ 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 1900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　９０　～１１９ 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 2600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　９０　～１１９ 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　９０　～１１９ 大阪50キロ圏 1998年 世帯 66000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　９０　～１１９ 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 15600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　９０　～１１９ 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 18700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　９０　～１１９ 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 12200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　９０　～１１９ 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 11900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　９０　～１１９ 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 7600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１２０分以上 浜松都市圏 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１２０分以上 岡山都市圏 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１２０分以上 熊本都市圏 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１２０分以上 鹿児島都市圏 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１２０分以上 東京70キロ圏 1998年 世帯 61900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１２０分以上 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 2600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１２０分以上 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 12900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１２０分以上 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 13800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１２０分以上 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 16300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１２０分以上 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 10600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１２０分以上 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 3700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１２０分以上 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 2000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１２０分以上 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 2600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１２０分以上 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１２０分以上 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１２０分以上 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１２０分以上 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１２０分以上 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１２０分以上 大阪50キロ圏 1998年 世帯 13800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１２０分以上 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 3500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１２０分以上 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 3900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１２０分以上 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 2300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１２０分以上 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 2200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　１２０分以上 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 1900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　不詳 浜松都市圏 1998年 世帯 700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　不詳 岡山都市圏 1998年 世帯 500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　不詳 熊本都市圏 1998年 世帯 2300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　不詳 鹿児島都市圏 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　不詳 東京70キロ圏 1998年 世帯 88500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　不詳 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 21000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　不詳 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 36900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　不詳 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 15300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　不詳 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 9400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　不詳 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 3900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　不詳 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 1200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　不詳 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　不詳 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 8700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　不詳 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 5900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　不詳 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　不詳 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　不詳 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 1000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　不詳 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　不詳 大阪50キロ圏 1998年 世帯 31100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　不詳 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 10500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　不詳 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 9300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　不詳 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 3900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　不詳 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 3900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 　不詳 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 3600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 平均通勤時間 浜松都市圏 1998年 分 21.1
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 平均通勤時間 岡山都市圏 1998年 分 22.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 平均通勤時間 熊本都市圏 1998年 分 21.5
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 平均通勤時間 鹿児島都市圏 1998年 分 21.6
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 平均通勤時間 東京70キロ圏 1998年 分 43.4
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 平均通勤時間 東京0～10ｋｍ 1998年 分 36.7
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 平均通勤時間 東京10～20ｋｍ 1998年 分 44.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 平均通勤時間 東京20～30ｋｍ 1998年 分 49.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 平均通勤時間 東京30～40ｋｍ 1998年 分 45.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 平均通勤時間 東京40～50ｋｍ 1998年 分 40.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 平均通勤時間 東京50～60ｋｍ 1998年 分 30.4
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 平均通勤時間 東京60～70ｋｍ 1998年 分 26.7
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 平均通勤時間 名古屋50キロ圏 1998年 分 28.2
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 平均通勤時間 名古屋0～10ｋｍ 1998年 分 30.6
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 平均通勤時間 名古屋10～20ｋｍ 1998年 分 30.9
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 平均通勤時間 名古屋20～30ｋｍ 1998年 分 25.1
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 平均通勤時間 名古屋30～40ｋｍ 1998年 分 24.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 平均通勤時間 名古屋40～50ｋｍ 1998年 分 22.0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 平均通勤時間 大阪50キロ圏 1998年 分 37.6
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 平均通勤時間 大阪0～10Kｍ 1998年 分 34.9
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 平均通勤時間 大阪10～20Kｍ 1998年 分 40.9
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 平均通勤時間 大阪20～30Kｍ 1998年 分 41.4
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 平均通勤時間 大阪30～40Kｍ 1998年 分 36.5
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 平均通勤時間 大阪40～50Kｍ 1998年 分 35.6
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 中位数 浜松都市圏 1998年 分 21.9
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 中位数 岡山都市圏 1998年 分 23.6
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 中位数 熊本都市圏 1998年 分 22.6
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 中位数 鹿児島都市圏 1998年 分 22.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 中位数 東京70キロ圏 1998年 分 48.0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 中位数 東京0～10ｋｍ 1998年 分 42.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 中位数 東京10～20ｋｍ 1998年 分 50.5
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 中位数 東京20～30ｋｍ 1998年 分 58.4
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 中位数 東京30～40ｋｍ 1998年 分 49.7
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 中位数 東京40～50ｋｍ 1998年 分 40.4
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 中位数 東京50～60ｋｍ 1998年 分 26.1
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 中位数 東京60～70ｋｍ 1998年 分 23.2
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 中位数 名古屋50キロ圏 1998年 分 28.7
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 中位数 名古屋0～10ｋｍ 1998年 分 34.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 中位数 名古屋10～20ｋｍ 1998年 分 31.2
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 中位数 名古屋20～30ｋｍ 1998年 分 24.9
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 中位数 名古屋30～40ｋｍ 1998年 分 24.0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 中位数 名古屋40～50ｋｍ 1998年 分 21.5
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 中位数 大阪50キロ圏 1998年 分 41.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 中位数 大阪0～10Kｍ 1998年 分 39.6
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 中位数 大阪10～20Kｍ 1998年 分 45.9
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 中位数 大阪20～30Kｍ 1998年 分 46.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 中位数 大阪30～40Kｍ 1998年 分 39.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　持ち家以外 中位数 大阪40～50Kｍ 1998年 分 38.6
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 総数 浜松都市圏 1998年 世帯 8300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 総数 岡山都市圏 1998年 世帯 11600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 総数 熊本都市圏 1998年 世帯 19400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 総数 鹿児島都市圏 1998年 世帯 19200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 総数 東京70キロ圏 1998年 世帯 235800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 総数 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 34500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 総数 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 71600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 総数 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 38200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 総数 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 48600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 総数 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 23900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 総数 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 10000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 総数 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 9100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 総数 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 91300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 総数 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 40600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 総数 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 19700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 総数 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 11900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 総数 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 14700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 総数 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 4300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 総数 大阪50キロ圏 1998年 世帯 212200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 総数 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 74100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 総数 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 47400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 総数 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 24000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 総数 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 39300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 総数 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 27400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５分未満 浜松都市圏 1998年 世帯 2000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５分未満 岡山都市圏 1998年 世帯 2800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５分未満 熊本都市圏 1998年 世帯 5300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５分未満 鹿児島都市圏 1998年 世帯 5600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５分未満 東京70キロ圏 1998年 世帯 24900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５分未満 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 3400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５分未満 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 7000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５分未満 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 3500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５分未満 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 4600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５分未満 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 2700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５分未満 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 1700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５分未満 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 2200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５分未満 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 15000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５分未満 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 5400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５分未満 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 3400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５分未満 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 2000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５分未満 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 3000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５分未満 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 1100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５分未満 大阪50キロ圏 1998年 世帯 26400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５分未満 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 9300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５分未満 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 4500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５分未満 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 3300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５分未満 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 5600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５分未満 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 3700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　　うち　０分 浜松都市圏 1998年 世帯 -
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　　うち　０分 岡山都市圏 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　　うち　０分 熊本都市圏 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　　うち　０分 鹿児島都市圏 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　　うち　０分 東京70キロ圏 1998年 世帯 1300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　　うち　０分 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　　うち　０分 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　　うち　０分 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　　うち　０分 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　　うち　０分 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　　うち　０分 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　　うち　０分 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　　うち　０分 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　　うち　０分 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　　うち　０分 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　　うち　０分 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　　うち　０分 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　　うち　０分 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　　うち　０分 大阪50キロ圏 1998年 世帯 1100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　　うち　０分 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　　うち　０分 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　　うち　０分 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　　うち　０分 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　　うち　０分 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５　～　２９分 浜松都市圏 1998年 世帯 3400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５　～　２９分 岡山都市圏 1998年 世帯 3800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５　～　２９分 熊本都市圏 1998年 世帯 6800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５　～　２９分 鹿児島都市圏 1998年 世帯 7000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５　～　２９分 東京70キロ圏 1998年 世帯 46300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５　～　２９分 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 5300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５　～　２９分 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 12200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５　～　２９分 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 6900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５　～　２９分 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 9700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５　～　２９分 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 5300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５　～　２９分 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 3700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５　～　２９分 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 3200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５　～　２９分 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 28000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５　～　２９分 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 10300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５　～　２９分 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 6300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５　～　２９分 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 4500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５　～　２９分 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 5300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５　～　２９分 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 1700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５　～　２９分 大阪50キロ圏 1998年 世帯 43200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５　～　２９分 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 14500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５　～　２９分 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 9700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５　～　２９分 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 4900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５　～　２９分 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 9000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１５　～　２９分 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 5200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　３０　～　５９ 浜松都市圏 1998年 世帯 2300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　３０　～　５９ 岡山都市圏 1998年 世帯 3900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　３０　～　５９ 熊本都市圏 1998年 世帯 6000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　３０　～　５９ 鹿児島都市圏 1998年 世帯 5200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　３０　～　５９ 東京70キロ圏 1998年 世帯 80200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　３０　～　５９ 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 15800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　３０　～　５９ 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 23000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　３０　～　５９ 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 11800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　３０　～　５９ 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 16100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　３０　～　５９ 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 8100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　３０　～　５９ 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 2900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　３０　～　５９ 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 2500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　３０　～　５９ 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 34300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　３０　～　５９ 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 17400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　３０　～　５９ 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 6800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　３０　～　５９ 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 4000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　３０　～　５９ 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 4900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　３０　～　５９ 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 1100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　３０　～　５９ 大阪50キロ圏 1998年 世帯 79400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　３０　～　５９ 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 29800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　３０　～　５９ 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 15900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　３０　～　５９ 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 8100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　３０　～　５９ 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 14700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　３０　～　５９ 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 11000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　６０　～　８９ 浜松都市圏 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　６０　～　８９ 岡山都市圏 1998年 世帯 900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　６０　～　８９ 熊本都市圏 1998年 世帯 1000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　６０　～　８９ 鹿児島都市圏 1998年 世帯 1200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　６０　～　８９ 東京70キロ圏 1998年 世帯 58000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　６０　～　８９ 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 7200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　６０　～　８９ 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 21700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　６０　～　８９ 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 11000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　６０　～　８９ 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 11700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　６０　～　８９ 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 4700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　６０　～　８９ 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 1000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　６０　～　８９ 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　６０　～　８９ 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 11200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　６０　～　８９ 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 6000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　６０　～　８９ 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 2800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　６０　～　８９ 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 1100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　６０　～　８９ 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 1000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　６０　～　８９ 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　６０　～　８９ 大阪50キロ圏 1998年 世帯 48000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　６０　～　８９ 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 16200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　６０　～　８９ 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 13200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　６０　～　８９ 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 5700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　６０　～　８９ 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 7300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　６０　～　８９ 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 5600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　９０　～１１９ 浜松都市圏 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　９０　～１１９ 岡山都市圏 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　９０　～１１９ 熊本都市圏 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　９０　～１１９ 鹿児島都市圏 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　９０　～１１９ 東京70キロ圏 1998年 世帯 18500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　９０　～１１９ 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 1600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　９０　～１１９ 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 5200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　９０　～１１９ 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 3900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　９０　～１１９ 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 4900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　９０　～１１９ 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 2200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　９０　～１１９ 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　９０　～１１９ 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　９０　～１１９ 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 2200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　９０　～１１９ 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 1100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　９０　～１１９ 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　９０　～１１９ 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　９０　～１１９ 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　９０　～１１９ 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　９０　～１１９ 大阪50キロ圏 1998年 世帯 10000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　９０　～１１９ 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 2800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　９０　～１１９ 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 2800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　９０　～１１９ 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 1300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　９０　～１１９ 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 1900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　９０　～１１９ 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 1200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１２０分以上 浜松都市圏 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１２０分以上 岡山都市圏 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１２０分以上 熊本都市圏 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１２０分以上 鹿児島都市圏 1998年 世帯 -
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１２０分以上 東京70キロ圏 1998年 世帯 4900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１２０分以上 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１２０分以上 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 1400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１２０分以上 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１２０分以上 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 1300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１２０分以上 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１２０分以上 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１２０分以上 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１２０分以上 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１２０分以上 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１２０分以上 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１２０分以上 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１２０分以上 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１２０分以上 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１２０分以上 大阪50キロ圏 1998年 世帯 2500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１２０分以上 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１２０分以上 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１２０分以上 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１２０分以上 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　１２０分以上 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　不詳 浜松都市圏 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　不詳 岡山都市圏 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　不詳 熊本都市圏 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　不詳 鹿児島都市圏 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　不詳 東京70キロ圏 1998年 世帯 2900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　不詳 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　不詳 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 1200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　不詳 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　不詳 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　不詳 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　不詳 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　不詳 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　不詳 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　不詳 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　不詳 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　不詳 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　不詳 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　不詳 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　不詳 大阪50キロ圏 1998年 世帯 2600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　不詳 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　不詳 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　不詳 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　不詳 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 　不詳 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 平均通勤時間 浜松都市圏 1998年 分 23.6
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 平均通勤時間 岡山都市圏 1998年 分 25.9
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 平均通勤時間 熊本都市圏 1998年 分 23.4
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 平均通勤時間 鹿児島都市圏 1998年 分 23.2
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 平均通勤時間 東京70キロ圏 1998年 分 43.1
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 平均通勤時間 東京0～10ｋｍ 1998年 分 40.5
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 平均通勤時間 東京10～20ｋｍ 1998年 分 45.1
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 平均通勤時間 東京20～30ｋｍ 1998年 分 46.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 平均通勤時間 東京30～40ｋｍ 1998年 分 45.0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 平均通勤時間 東京40～50ｋｍ 1998年 分 42.7
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 平均通勤時間 東京50～60ｋｍ 1998年 分 31.2
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 平均通勤時間 東京60～70ｋｍ 1998年 分 28.1
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 平均通勤時間 名古屋50キロ圏 1998年 分 30.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 平均通勤時間 名古屋0～10ｋｍ 1998年 分 33.5
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 平均通勤時間 名古屋10～20ｋｍ 1998年 分 30.9
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 平均通勤時間 名古屋20～30ｋｍ 1998年 分 28.0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 平均通勤時間 名古屋30～40ｋｍ 1998年 分 27.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 平均通勤時間 名古屋40～50ｋｍ 1998年 分 24.2
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 平均通勤時間 大阪50キロ圏 1998年 分 39.0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 平均通勤時間 大阪0～10Kｍ 1998年 分 38.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 平均通勤時間 大阪10～20Kｍ 1998年 分 42.5
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 平均通勤時間 大阪20～30Kｍ 1998年 分 39.0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 平均通勤時間 大阪30～40Kｍ 1998年 分 36.6
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 平均通勤時間 大阪40～50Kｍ 1998年 分 38.1
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 中位数 浜松都市圏 1998年 分 24.2
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 中位数 岡山都市圏 1998年 分 26.7
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 中位数 熊本都市圏 1998年 分 24.5
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 中位数 鹿児島都市圏 1998年 分 23.5
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 中位数 東京70キロ圏 1998年 分 46.9
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 中位数 東京0～10ｋｍ 1998年 分 45.5
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 中位数 東京10～20ｋｍ 1998年 分 50.9
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 中位数 東京20～30ｋｍ 1998年 分 51.6
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 中位数 東京30～40ｋｍ 1998年 分 48.4
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 中位数 東京40～50ｋｍ 1998年 分 44.6
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 中位数 東京50～60ｋｍ 1998年 分 28.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 中位数 東京60～70ｋｍ 1998年 分 25.7
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 中位数 名古屋50キロ圏 1998年 分 32.2
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 中位数 名古屋0～10ｋｍ 1998年 分 37.6
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 中位数 名古屋10～20ｋｍ 1998年 分 31.0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 中位数 名古屋20～30ｋｍ 1998年 分 28.1
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 中位数 名古屋30～40ｋｍ 1998年 分 27.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 中位数 名古屋40～50ｋｍ 1998年 分 24.2
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 中位数 大阪50キロ圏 1998年 分 43.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 中位数 大阪0～10Kｍ 1998年 分 43.0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 中位数 大阪10～20Kｍ 1998年 分 47.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 中位数 大阪20～30Kｍ 1998年 分 43.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 中位数 大阪30～40Kｍ 1998年 分 39.9
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公営の借家 中位数 大阪40～50Kｍ 1998年 分 42.6
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 総数 浜松都市圏 1998年 世帯 2800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 総数 岡山都市圏 1998年 世帯 4300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 総数 熊本都市圏 1998年 世帯 700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 総数 鹿児島都市圏 1998年 世帯 900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 総数 東京70キロ圏 1998年 世帯 289600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 総数 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 24900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 総数 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 70900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 総数 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 74000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 総数 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 78300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 総数 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 36800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 総数 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 3500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 総数 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 1300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 総数 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 43900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 総数 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 17100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 総数 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 18300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 総数 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 4200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 総数 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 3100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 総数 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 1100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 総数 大阪50キロ圏 1998年 世帯 147800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 総数 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 29400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 総数 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 45900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 総数 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 29400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 総数 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 26300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 総数 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 16700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５分未満 浜松都市圏 1998年 世帯 800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５分未満 岡山都市圏 1998年 世帯 1200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５分未満 熊本都市圏 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５分未満 鹿児島都市圏 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５分未満 東京70キロ圏 1998年 世帯 15800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５分未満 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 1400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５分未満 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 3500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５分未満 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 3500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５分未満 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 4300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５分未満 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 2400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５分未満 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５分未満 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５分未満 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 5300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５分未満 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 1900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５分未満 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 1800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５分未満 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５分未満 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５分未満 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５分未満 大阪50キロ圏 1998年 世帯 10100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５分未満 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 2300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５分未満 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 2300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５分未満 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 2300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５分未満 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 2000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５分未満 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 1300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　　うち　０分 浜松都市圏 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　　うち　０分 岡山都市圏 1998年 世帯 -
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　　うち　０分 熊本都市圏 1998年 世帯 -
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　　うち　０分 鹿児島都市圏 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　　うち　０分 東京70キロ圏 1998年 世帯 1100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　　うち　０分 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　　うち　０分 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　　うち　０分 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　　うち　０分 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　　うち　０分 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　　うち　０分 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　　うち　０分 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 -
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　　うち　０分 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　　うち　０分 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　　うち　０分 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　　うち　０分 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　　うち　０分 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　　うち　０分 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　　うち　０分 大阪50キロ圏 1998年 世帯 500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　　うち　０分 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　　うち　０分 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　　うち　０分 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　　うち　０分 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　　うち　０分 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５　～　２９分 浜松都市圏 1998年 世帯 1100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５　～　２９分 岡山都市圏 1998年 世帯 1600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５　～　２９分 熊本都市圏 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５　～　２９分 鹿児島都市圏 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５　～　２９分 東京70キロ圏 1998年 世帯 33000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５　～　２９分 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 3100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５　～　２９分 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 6000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５　～　２９分 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 7100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５　～　２９分 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 9300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５　～　２９分 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 6100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５　～　２９分 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 1000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５　～　２９分 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５　～　２９分 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 11100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５　～　２９分 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 3800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５　～　２９分 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 4300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５　～　２９分 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 1400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５　～　２９分 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 1200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５　～　２９分 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５　～　２９分 大阪50キロ圏 1998年 世帯 23200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５　～　２９分 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 4800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５　～　２９分 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 6300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５　～　２９分 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 4700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５　～　２９分 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 4400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１５　～　２９分 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 2800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　３０　～　５９ 浜松都市圏 1998年 世帯 700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　３０　～　５９ 岡山都市圏 1998年 世帯 1300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　３０　～　５９ 熊本都市圏 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　３０　～　５９ 鹿児島都市圏 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　３０　～　５９ 東京70キロ圏 1998年 世帯 90300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　３０　～　５９ 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 12200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　３０　～　５９ 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 25900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　３０　～　５９ 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 18800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　３０　～　５９ 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 21600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　３０　～　５９ 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 10000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　３０　～　５９ 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 1200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　３０　～　５９ 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　３０　～　５９ 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 18500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　３０　～　５９ 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 8700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　３０　～　５９ 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 7000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　３０　～　５９ 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 1500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　３０　～　５９ 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 1100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　３０　～　５９ 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　３０　～　５９ 大阪50キロ圏 1998年 世帯 54900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　３０　～　５９ 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 14600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　３０　～　５９ 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 16500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　３０　～　５９ 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 8200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　３０　～　５９ 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 9300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　３０　～　５９ 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 6300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　６０　～　８９ 浜松都市圏 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　６０　～　８９ 岡山都市圏 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　６０　～　８９ 熊本都市圏 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　６０　～　８９ 鹿児島都市圏 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　６０　～　８９ 東京70キロ圏 1998年 世帯 97100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　６０　～　８９ 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 6200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　６０　～　８９ 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 27100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　６０　～　８９ 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 29000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　６０　～　８９ 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 24800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　６０　～　８９ 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 9400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　６０　～　８９ 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　６０　～　８９ 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　６０　～　８９ 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 7500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　６０　～　８９ 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 2200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　６０　～　８９ 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 4500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　６０　～　８９ 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　６０　～　８９ 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　６０　～　８９ 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　６０　～　８９ 大阪50キロ圏 1998年 世帯 45000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　６０　～　８９ 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 6300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　６０　～　８９ 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 15800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　６０　～　８９ 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 10700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　６０　～　８９ 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 7400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　６０　～　８９ 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 4700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　９０　～１１９ 浜松都市圏 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　９０　～１１９ 岡山都市圏 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　９０　～１１９ 熊本都市圏 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　９０　～１１９ 鹿児島都市圏 1998年 世帯 -
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　９０　～１１９ 東京70キロ圏 1998年 世帯 42200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　９０　～１１９ 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 1100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　９０　～１１９ 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 6400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　９０　～１１９ 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 13100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　９０　～１１９ 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 14600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　９０　～１１９ 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 6800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　９０　～１１９ 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　９０　～１１９ 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　９０　～１１９ 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 1200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　９０　～１１９ 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　９０　～１１９ 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　９０　～１１９ 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　９０　～１１９ 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　９０　～１１９ 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　９０　～１１９ 大阪50キロ圏 1998年 世帯 10900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　９０　～１１９ 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 1000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　９０　～１１９ 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 3500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　９０　～１１９ 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 2800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　９０　～１１９ 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 2400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　９０　～１１９ 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 1200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１２０分以上 浜松都市圏 1998年 世帯 -
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１２０分以上 岡山都市圏 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１２０分以上 熊本都市圏 1998年 世帯 -
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１２０分以上 鹿児島都市圏 1998年 世帯 -
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１２０分以上 東京70キロ圏 1998年 世帯 8400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１２０分以上 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１２０分以上 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 1100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１２０分以上 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 2000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１２０分以上 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 3100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１２０分以上 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 1800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１２０分以上 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１２０分以上 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１２０分以上 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１２０分以上 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１２０分以上 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１２０分以上 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１２０分以上 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 -
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１２０分以上 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１２０分以上 大阪50キロ圏 1998年 世帯 2200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１２０分以上 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１２０分以上 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１２０分以上 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１２０分以上 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　１２０分以上 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　不詳 浜松都市圏 1998年 世帯 -
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　不詳 岡山都市圏 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　不詳 熊本都市圏 1998年 世帯 -
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　不詳 鹿児島都市圏 1998年 世帯 -
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　不詳 東京70キロ圏 1998年 世帯 2800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　不詳 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　不詳 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 1000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　不詳 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　不詳 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　不詳 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　不詳 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　不詳 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 -
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　不詳 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　不詳 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　不詳 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　不詳 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　不詳 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　不詳 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 -
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　不詳 大阪50キロ圏 1998年 世帯 1600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　不詳 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　不詳 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　不詳 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　不詳 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 　不詳 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 平均通勤時間 浜松都市圏 1998年 分 21.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 平均通勤時間 岡山都市圏 1998年 分 23.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 平均通勤時間 熊本都市圏 1998年 分 25.4
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 平均通勤時間 鹿児島都市圏 1998年 分 24.2
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 平均通勤時間 東京70キロ圏 1998年 分 54.2
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 平均通勤時間 東京0～10ｋｍ 1998年 分 44.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 平均通勤時間 東京10～20ｋｍ 1998年 分 52.2
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 平均通勤時間 東京20～30ｋｍ 1998年 分 58.0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 平均通勤時間 東京30～40ｋｍ 1998年 分 56.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 平均通勤時間 東京40～50ｋｍ 1998年 分 54.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 平均通勤時間 東京50～60ｋｍ 1998年 分 36.2
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 平均通勤時間 東京60～70ｋｍ 1998年 分 33.0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 平均通勤時間 名古屋50キロ圏 1998年 分 34.7
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 平均通勤時間 名古屋0～10ｋｍ 1998年 分 34.2
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 平均通勤時間 名古屋10～20ｋｍ 1998年 分 38.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 平均通勤時間 名古屋20～30ｋｍ 1998年 分 31.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 平均通勤時間 名古屋30～40ｋｍ 1998年 分 26.1
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 平均通勤時間 名古屋40～50ｋｍ 1998年 分 21.1
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 平均通勤時間 大阪50キロ圏 1998年 分 46.2
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 平均通勤時間 大阪0～10Kｍ 1998年 分 39.9
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 平均通勤時間 大阪10～20Kｍ 1998年 分 49.1
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 平均通勤時間 大阪20～30Kｍ 1998年 分 48.6
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 平均通勤時間 大阪30～40Kｍ 1998年 分 46.5
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 平均通勤時間 大阪40～50Kｍ 1998年 分 44.9
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 中位数 浜松都市圏 1998年 分 22.9
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 中位数 岡山都市圏 1998年 分 23.9
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 中位数 熊本都市圏 1998年 分 23.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 中位数 鹿児島都市圏 1998年 分 25.9
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 中位数 東京70キロ圏 1998年 分 61.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 中位数 東京0～10ｋｍ 1998年 分 48.7
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 中位数 東京10～20ｋｍ 1998年 分 59.5
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 中位数 東京20～30ｋｍ 1998年 分 67.6
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 中位数 東京30～40ｋｍ 1998年 分 64.4
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 中位数 東京40～50ｋｍ 1998年 分 59.2
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 中位数 東京50～60ｋｍ 1998年 分 35.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 中位数 東京60～70ｋｍ 1998年 分 32.7
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 中位数 名古屋50キロ圏 1998年 分 38.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 中位数 名古屋0～10ｋｍ 1998年 分 39.7
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 中位数 名古屋10～20ｋｍ 1998年 分 43.0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 中位数 名古屋20～30ｋｍ 1998年 分 31.5
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 中位数 名古屋30～40ｋｍ 1998年 分 27.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 中位数 名古屋40～50ｋｍ 1998年 分 20.2
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 中位数 大阪50キロ圏 1998年 分 51.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 中位数 大阪0～10Kｍ 1998年 分 45.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 中位数 大阪10～20Kｍ 1998年 分 55.4
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 中位数 大阪20～30Kｍ 1998年 分 57.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 中位数 大阪30～40Kｍ 1998年 分 51.4
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　公団・公社の借家 中位数 大阪40～50Kｍ 1998年 分 50.0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 総数 浜松都市圏 1998年 世帯 69400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 総数 岡山都市圏 1998年 世帯 92100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 総数 熊本都市圏 1998年 世帯 80900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 総数 鹿児島都市圏 1998年 世帯 75000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 総数 東京70キロ圏 1998年 世帯 2511600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 総数 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 306000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 総数 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 846000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 総数 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 539600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 総数 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 407900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 総数 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 244600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 総数 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 100000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 総数 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 67600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 総数 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 499100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 総数 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 177000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 総数 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 114600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 総数 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 83500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 総数 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 104900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 総数 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 19100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 総数 大阪50キロ圏 1998年 世帯 1031600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 総数 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 427000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 総数 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 241700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 総数 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 125100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 総数 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 125400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 総数 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 112500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５分未満 浜松都市圏 1998年 世帯 20700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５分未満 岡山都市圏 1998年 世帯 24100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５分未満 熊本都市圏 1998年 世帯 23800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５分未満 鹿児島都市圏 1998年 世帯 22400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５分未満 東京70キロ圏 1998年 世帯 344000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５分未満 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 41100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５分未満 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 101200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５分未満 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 56500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５分未満 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 57600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５分未満 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 43300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５分未満 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 25000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５分未満 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 19400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５分未満 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 113700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５分未満 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 33500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５分未満 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 23700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５分未満 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 21800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５分未満 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 28800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５分未満 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 6000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５分未満 大阪50キロ圏 1998年 世帯 163000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５分未満 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 67900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５分未満 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 33700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５分未満 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 18500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５分未満 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 23500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５分未満 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 19400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　　うち　０分 浜松都市圏 1998年 世帯 1000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　　うち　０分 岡山都市圏 1998年 世帯 1000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　　うち　０分 熊本都市圏 1998年 世帯 800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　　うち　０分 鹿児島都市圏 1998年 世帯 700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　　うち　０分 東京70キロ圏 1998年 世帯 30600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　　うち　０分 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 6700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　　うち　０分 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 9600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　　うち　０分 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 5600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　　うち　０分 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 4200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　　うち　０分 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 2400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　　うち　０分 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 1100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　　うち　０分 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 1000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　　うち　０分 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 5000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　　うち　０分 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 2000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　　うち　０分 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　　うち　０分 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 1100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　　うち　０分 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　　うち　０分 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　　うち　０分 大阪50キロ圏 1998年 世帯 14200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　　うち　０分 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 5300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　　うち　０分 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 2500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　　うち　０分 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 1300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　　うち　０分 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 3300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　　うち　０分 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 1800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５　～　２９分 浜松都市圏 1998年 世帯 27300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５　～　２９分 岡山都市圏 1998年 世帯 35200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５　～　２９分 熊本都市圏 1998年 世帯 29700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５　～　２９分 鹿児島都市圏 1998年 世帯 29500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５　～　２９分 東京70キロ圏 1998年 世帯 415400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５　～　２９分 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 47300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５　～　２９分 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 105000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５　～　２９分 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 74100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５　～　２９分 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 77800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５　～　２９分 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 58800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５　～　２９分 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 30700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５　～　２９分 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 21800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５　～　２９分 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 148700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５　～　２９分 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 44500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５　～　２９分 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 32000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５　～　２９分 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 28400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５　～　２９分 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 36600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５　～　２９分 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 7300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５　～　２９分 大阪50キロ圏 1998年 世帯 209500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５　～　２９分 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 87800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５　～　２９分 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 44600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５　～　２９分 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 22800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５　～　２９分 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 28600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１５　～　２９分 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 25700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　３０　～　５９ 浜松都市圏 1998年 世帯 17700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　３０　～　５９ 岡山都市圏 1998年 世帯 26000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　３０　～　５９ 熊本都市圏 1998年 世帯 22200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　３０　～　５９ 鹿児島都市圏 1998年 世帯 18800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　３０　～　５９ 東京70キロ圏 1998年 世帯 862200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　３０　～　５９ 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 148600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　３０　～　５９ 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 320400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　３０　～　５９ 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 161300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　３０　～　５９ 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 120900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　３０　～　５９ 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 69300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　３０　～　５９ 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 25300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　３０　～　５９ 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 16400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　３０　～　５９ 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 170800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　３０　～　５９ 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 75300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　３０　～　５９ 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 38800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　３０　～　５９ 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 24100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　３０　～　５９ 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 28100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　３０　～　５９ 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 4600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　３０　～　５９ 大阪50キロ圏 1998年 世帯 390400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　３０　～　５９ 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 180900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　３０　～　５９ 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 86100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　３０　～　５９ 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 40800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　３０　～　５９ 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 42200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　３０　～　５９ 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 40400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　６０　～　８９ 浜松都市圏 1998年 世帯 2800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　６０　～　８９ 岡山都市圏 1998年 世帯 5500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　６０　～　８９ 熊本都市圏 1998年 世帯 2900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　６０　～　８９ 鹿児島都市圏 1998年 世帯 3500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　６０　～　８９ 東京70キロ圏 1998年 世帯 643000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　６０　～　８９ 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 48100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　６０　～　８９ 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 253000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　６０　～　８９ 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 183800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　６０　～　８９ 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 98800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　６０　～　８９ 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 42600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　６０　～　８９ 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 10800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　６０　～　８９ 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 5900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　６０　～　８９ 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 52100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　６０　～　８９ 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 18700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　６０　～　８９ 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 17100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　６０　～　８９ 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 7200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　６０　～　８９ 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 8300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　６０　～　８９ 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　６０　～　８９ 大阪50キロ圏 1998年 世帯 206500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　６０　～　８９ 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 70000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　６０　～　８９ 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 59900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　６０　～　８９ 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 33700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　６０　～　８９ 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 22900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　６０　～　８９ 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 19900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　９０　～１１９ 浜松都市圏 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　９０　～１１９ 岡山都市圏 1998年 世帯 700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　９０　～１１９ 熊本都市圏 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　９０　～１１９ 鹿児島都市圏 1998年 世帯 500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　９０　～１１９ 東京70キロ圏 1998年 世帯 166900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　９０　～１１９ 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 8200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　９０　～１１９ 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 40200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　９０　～１１９ 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 49300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　９０　～１１９ 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 39900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　９０　～１１９ 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 22200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　９０　～１１９ 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 4800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　９０　～１１９ 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 2300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　９０　～１１９ 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 8700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　９０　～１１９ 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 2700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　９０　～１１９ 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 2500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　９０　～１１９ 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 1300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　９０　～１１９ 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 1900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　９０　～１１９ 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　９０　～１１９ 大阪50キロ圏 1998年 世帯 36900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　９０　～１１９ 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 10800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　９０　～１１９ 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 10000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　９０　～１１９ 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 6000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　９０　～１１９ 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 5800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　９０　～１１９ 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 4300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１２０分以上 浜松都市圏 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１２０分以上 岡山都市圏 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１２０分以上 熊本都市圏 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１２０分以上 鹿児島都市圏 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１２０分以上 東京70キロ圏 1998年 世帯 39100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１２０分以上 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 1600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１２０分以上 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 8600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１２０分以上 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 8700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１２０分以上 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 9100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１２０分以上 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 6600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１２０分以上 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 2900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１２０分以上 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 1500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１２０分以上 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 1700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１２０分以上 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１２０分以上 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１２０分以上 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１２０分以上 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１２０分以上 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１２０分以上 大阪50キロ圏 1998年 世帯 7700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１２０分以上 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 2300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１２０分以上 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 2000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１２０分以上 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 1100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１２０分以上 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 1000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　１２０分以上 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 1300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　不詳 浜松都市圏 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　不詳 岡山都市圏 1998年 世帯 500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　不詳 熊本都市圏 1998年 世帯 1800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　不詳 鹿児島都市圏 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　不詳 東京70キロ圏 1998年 世帯 41100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　不詳 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 11100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　不詳 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 17700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　不詳 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 5900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　不詳 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 3700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　不詳 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 1800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　不詳 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　不詳 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　不詳 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 3200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　不詳 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 1800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　不詳 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　不詳 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　不詳 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　不詳 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　不詳 大阪50キロ圏 1998年 世帯 17700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　不詳 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 7300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　不詳 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 5400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　不詳 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 2000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　不詳 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 1400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 　不詳 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 1600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 平均通勤時間 浜松都市圏 1998年 分 21.7
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 平均通勤時間 岡山都市圏 1998年 分 23.5
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 平均通勤時間 熊本都市圏 1998年 分 21.7
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 平均通勤時間 鹿児島都市圏 1998年 分 21.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 平均通勤時間 東京70キロ圏 1998年 分 42.2
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 平均通勤時間 東京0～10ｋｍ 1998年 分 36.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 平均通勤時間 東京10～20ｋｍ 1998年 分 43.4
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 平均通勤時間 東京20～30ｋｍ 1998年 分 47.7
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 平均通勤時間 東京30～40ｋｍ 1998年 分 43.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 平均通勤時間 東京40～50ｋｍ 1998年 分 39.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 平均通勤時間 東京50～60ｋｍ 1998年 分 31.5
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 平均通勤時間 東京60～70ｋｍ 1998年 分 28.1
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 平均通勤時間 名古屋50キロ圏 1998年 分 28.1
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 平均通勤時間 名古屋0～10ｋｍ 1998年 分 30.0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 平均通勤時間 名古屋10～20ｋｍ 1998年 分 30.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 平均通勤時間 名古屋20～30ｋｍ 1998年 分 25.7
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 平均通勤時間 名古屋30～40ｋｍ 1998年 分 25.0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 平均通勤時間 名古屋40～50ｋｍ 1998年 分 22.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 平均通勤時間 大阪50キロ圏 1998年 分 36.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 平均通勤時間 大阪0～10Kｍ 1998年 分 34.4
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 平均通勤時間 大阪10～20Kｍ 1998年 分 39.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 平均通勤時間 大阪20～30Kｍ 1998年 分 39.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 平均通勤時間 大阪30～40Kｍ 1998年 分 34.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 平均通勤時間 大阪40～50Kｍ 1998年 分 34.9
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 中位数 浜松都市圏 1998年 分 22.6
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 中位数 岡山都市圏 1998年 分 24.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 中位数 熊本都市圏 1998年 分 23.0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 中位数 鹿児島都市圏 1998年 分 22.6
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 中位数 東京70キロ圏 1998年 分 46.6
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 中位数 東京0～10ｋｍ 1998年 分 41.9
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 中位数 東京10～20ｋｍ 1998年 分 49.5
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 中位数 東京20～30ｋｍ 1998年 分 55.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 中位数 東京30～40ｋｍ 1998年 分 46.5
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 中位数 東京40～50ｋｍ 1998年 分 38.4
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 中位数 東京50～60ｋｍ 1998年 分 27.1
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 中位数 東京60～70ｋｍ 1998年 分 24.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 中位数 名古屋50キロ圏 1998年 分 28.5
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 中位数 名古屋0～10ｋｍ 1998年 分 33.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 中位数 名古屋10～20ｋｍ 1998年 分 31.2
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 中位数 名古屋20～30ｋｍ 1998年 分 25.4
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 中位数 名古屋30～40ｋｍ 1998年 分 24.5
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 中位数 名古屋40～50ｋｍ 1998年 分 22.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 中位数 大阪50キロ圏 1998年 分 40.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 中位数 大阪0～10Kｍ 1998年 分 39.0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 中位数 大阪10～20Kｍ 1998年 分 43.9
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 中位数 大阪20～30Kｍ 1998年 分 44.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 中位数 大阪30～40Kｍ 1998年 分 37.1
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　民営借家 中位数 大阪40～50Kｍ 1998年 分 37.7
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 総数 浜松都市圏 1998年 世帯 11600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 総数 岡山都市圏 1998年 世帯 21700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 総数 熊本都市圏 1998年 世帯 14800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 総数 鹿児島都市圏 1998年 世帯 12100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 総数 東京70キロ圏 1998年 世帯 587500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 総数 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 78600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 総数 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 173000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 総数 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 146000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 総数 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 93100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 総数 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 54100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 総数 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 23700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 総数 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 19000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 総数 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 108200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 総数 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 38800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 総数 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 24400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 総数 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 20700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 総数 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 20400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 総数 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 3900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 総数 大阪50キロ圏 1998年 世帯 171800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 総数 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 43600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 総数 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 49700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 総数 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 29400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 総数 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 26200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 総数 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 22900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５分未満 浜松都市圏 1998年 世帯 6100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５分未満 岡山都市圏 1998年 世帯 8800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５分未満 熊本都市圏 1998年 世帯 6400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５分未満 鹿児島都市圏 1998年 世帯 5800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５分未満 東京70キロ圏 1998年 世帯 112500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５分未満 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 14900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５分未満 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 28600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５分未満 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 20200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５分未満 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 15900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５分未満 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 14400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５分未満 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 9000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５分未満 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 9400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５分未満 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 39700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５分未満 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 9600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５分未満 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 9400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５分未満 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 9200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５分未満 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 9300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５分未満 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 2200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５分未満 大阪50キロ圏 1998年 世帯 42300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５分未満 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 12600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５分未満 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 9500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５分未満 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 5600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５分未満 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 7100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５分未満 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 7500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　　うち　０分 浜松都市圏 1998年 世帯 1000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　　うち　０分 岡山都市圏 1998年 世帯 1000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　　うち　０分 熊本都市圏 1998年 世帯 600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　　うち　０分 鹿児島都市圏 1998年 世帯 700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　　うち　０分 東京70キロ圏 1998年 世帯 27400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　　うち　０分 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 5700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　　うち　０分 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 8900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　　うち　０分 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 4800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　　うち　０分 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 2800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　　うち　０分 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 2800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　　うち　０分 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 1100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　　うち　０分 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 1200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　　うち　０分 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 7000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　　うち　０分 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 2000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　　うち　０分 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 1000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　　うち　０分 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 1500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　　うち　０分 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 2000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　　うち　０分 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　　うち　０分 大阪50キロ圏 1998年 世帯 11300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　　うち　０分 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 3900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　　うち　０分 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 2400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　　うち　０分 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 2000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　　うち　０分 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 1700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　　うち　０分 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 1300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５　～　２９分 浜松都市圏 1998年 世帯 3200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５　～　２９分 岡山都市圏 1998年 世帯 7900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５　～　２９分 熊本都市圏 1998年 世帯 4400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５　～　２９分 鹿児島都市圏 1998年 世帯 3400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５　～　２９分 東京70キロ圏 1998年 世帯 70200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５　～　２９分 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 8400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５　～　２９分 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 12400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５　～　２９分 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 11800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５　～　２９分 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 13600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５　～　２９分 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 10800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５　～　２９分 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 7900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５　～　２９分 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 5400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５　～　２９分 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 23400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５　～　２９分 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 6500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５　～　２９分 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 5100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５　～　２９分 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 5500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５　～　２９分 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 5500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５　～　２９分 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５　～　２９分 大阪50キロ圏 1998年 世帯 22600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５　～　２９分 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 5400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５　～　２９分 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 5100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５　～　２９分 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 3400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５　～　２９分 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 4300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１５　～　２９分 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 4300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　３０　～　５９ 浜松都市圏 1998年 世帯 1700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　３０　～　５９ 岡山都市圏 1998年 世帯 4100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　３０　～　５９ 熊本都市圏 1998年 世帯 3000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　３０　～　５９ 鹿児島都市圏 1998年 世帯 2600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　３０　～　５９ 東京70キロ圏 1998年 世帯 151600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　３０　～　５９ 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 34400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　３０　～　５９ 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 50000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　３０　～　５９ 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 27600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　３０　～　５９ 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 20400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　３０　～　５９ 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 13400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　３０　～　５９ 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 3700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　３０　～　５９ 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 2100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　３０　～　５９ 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 29300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　３０　～　５９ 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 14600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　３０　～　５９ 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 5600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　３０　～　５９ 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 4200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　３０　～　５９ 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 4500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　３０　～　５９ 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　３０　～　５９ 大阪50キロ圏 1998年 世帯 53000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　３０　～　５９ 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 15200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　３０　～　５９ 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 17200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　３０　～　５９ 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 8200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　３０　～　５９ 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 6900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　３０　～　５９ 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 5600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　６０　～　８９ 浜松都市圏 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　６０　～　８９ 岡山都市圏 1998年 世帯 700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　６０　～　８９ 熊本都市圏 1998年 世帯 500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　６０　～　８９ 鹿児島都市圏 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　６０　～　８９ 東京70キロ圏 1998年 世帯 157500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　６０　～　８９ 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 10900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　６０　～　８９ 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 54200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　６０　～　８９ 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 59100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　６０　～　８９ 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 22900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　６０　～　８９ 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 8200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　６０　～　８９ 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 1200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　６０　～　８９ 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　６０　～　８９ 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 9100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　６０　～　８９ 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 3600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　６０　～　８９ 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 3400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　６０　～　８９ 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 1200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　６０　～　８９ 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　６０　～　８９ 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　６０　～　８９ 大阪50キロ圏 1998年 世帯 36700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　６０　～　８９ 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 7100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　６０　～　８９ 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 12900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　６０　～　８９ 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 8800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　６０　～　８９ 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 4600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　６０　～　８９ 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 3200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　９０　～１１９ 浜松都市圏 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　９０　～１１９ 岡山都市圏 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　９０　～１１９ 熊本都市圏 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　９０　～１１９ 鹿児島都市圏 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　９０　～１１９ 東京70キロ圏 1998年 世帯 47100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　９０　～１１９ 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 1500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　９０　～１１９ 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 9300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　９０　～１１９ 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 16900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　９０　～１１９ 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 13200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　９０　～１１９ 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 4600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　９０　～１１９ 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　９０　～１１９ 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　９０　～１１９ 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 1500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　９０　～１１９ 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　９０　～１１９ 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　９０　～１１９ 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　９０　～１１９ 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　９０　～１１９ 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　９０　～１１９ 大阪50キロ圏 1998年 世帯 7000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　９０　～１１９ 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 1000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　９０　～１１９ 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 2100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　９０　～１１９ 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 1700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　９０　～１１９ 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 1400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　９０　～１１９ 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１２０分以上 浜松都市圏 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１２０分以上 岡山都市圏 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１２０分以上 熊本都市圏 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１２０分以上 鹿児島都市圏 1998年 世帯 -
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１２０分以上 東京70キロ圏 1998年 世帯 7700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１２０分以上 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１２０分以上 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 1600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１２０分以上 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 2000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１２０分以上 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 2300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１２０分以上 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１２０分以上 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１２０分以上 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１２０分以上 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１２０分以上 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１２０分以上 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１２０分以上 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１２０分以上 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１２０分以上 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１２０分以上 大阪50キロ圏 1998年 世帯 1100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１２０分以上 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１２０分以上 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１２０分以上 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１２０分以上 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　１２０分以上 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　不詳 浜松都市圏 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　不詳 岡山都市圏 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　不詳 熊本都市圏 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　不詳 鹿児島都市圏 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　不詳 東京70キロ圏 1998年 世帯 41100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　不詳 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 8200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　不詳 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 16900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　不詳 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 8400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　不詳 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 4700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　不詳 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 1700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　不詳 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　不詳 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　不詳 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 4900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　不詳 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 3800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　不詳 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　不詳 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　不詳 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　不詳 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　不詳 大阪50キロ圏 1998年 世帯 9100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　不詳 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 2100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　不詳 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 2500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　不詳 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 1300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　不詳 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 1700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 　不詳 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 1400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 平均通勤時間 浜松都市圏 1998年 分 15.5
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 平均通勤時間 岡山都市圏 1998年 分 18.1
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 平均通勤時間 熊本都市圏 1998年 分 18.2
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 平均通勤時間 鹿児島都市圏 1998年 分 17.2
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 平均通勤時間 東京70キロ圏 1998年 分 42.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 平均通勤時間 東京0～10ｋｍ 1998年 分 34.1
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 平均通勤時間 東京10～20ｋｍ 1998年 分 44.6
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 平均通勤時間 東京20～30ｋｍ 1998年 分 51.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 平均通勤時間 東京30～40ｋｍ 1998年 分 46.9
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 平均通勤時間 東京40～50ｋｍ 1998年 分 35.5
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 平均通勤時間 東京50～60ｋｍ 1998年 分 23.1
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 平均通勤時間 東京60～70ｋｍ 1998年 分 19.5
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 平均通勤時間 名古屋50キロ圏 1998年 分 23.7
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 平均通勤時間 名古屋0～10ｋｍ 1998年 分 28.5
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 平均通勤時間 名古屋10～20ｋｍ 1998年 分 26.0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 平均通勤時間 名古屋20～30ｋｍ 1998年 分 19.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 平均通勤時間 名古屋30～40ｋｍ 1998年 分 18.5
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 平均通勤時間 名古屋40～50ｋｍ 1998年 分 17.1
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 平均通勤時間 大阪50キロ圏 1998年 分 35.4
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 平均通勤時間 大阪0～10Kｍ 1998年 分 30.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 平均通勤時間 大阪10～20Kｍ 1998年 分 39.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 平均通勤時間 大阪20～30Kｍ 1998年 分 42.0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 平均通勤時間 大阪30～40Kｍ 1998年 分 33.4
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 平均通勤時間 大阪40～50Kｍ 1998年 分 28.6
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 中位数 浜松都市圏 1998年 分 13.6
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 中位数 岡山都市圏 1998年 分 18.9
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 中位数 熊本都市圏 1998年 分 17.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 中位数 鹿児島都市圏 1998年 分 16.1
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 中位数 東京70キロ圏 1998年 分 47.9
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 中位数 東京0～10ｋｍ 1998年 分 40.4
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 中位数 東京10～20ｋｍ 1998年 分 52.2
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 中位数 東京20～30ｋｍ 1998年 分 64.7
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 中位数 東京30～40ｋｍ 1998年 分 51.6
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 中位数 東京40～50ｋｍ 1998年 分 32.2
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 中位数 東京50～60ｋｍ 1998年 分 19.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 中位数 東京60～70ｋｍ 1998年 分 14.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 中位数 名古屋50キロ圏 1998年 分 22.7
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 中位数 名古屋0～10ｋｍ 1998年 分 32.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 中位数 名古屋10～20ｋｍ 1998年 分 22.8
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 中位数 名古屋20～30ｋｍ 1998年 分 17.7
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 中位数 名古屋30～40ｋｍ 1998年 分 17.0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 中位数 名古屋40～50ｋｍ 1998年 分 12.0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 中位数 大阪50キロ圏 1998年 分 39.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 中位数 大阪0～10Kｍ 1998年 分 35.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 中位数 大阪10～20Kｍ 1998年 分 45.6
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 中位数 大阪20～30Kｍ 1998年 分 48.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 中位数 大阪30～40Kｍ 1998年 分 33.5
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　給与住宅 中位数 大阪40～50Kｍ 1998年 分 26.3
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 総数 浜松都市圏 1998年 世帯 900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 総数 岡山都市圏 1998年 世帯 1500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 総数 熊本都市圏 1998年 世帯 1300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 総数 鹿児島都市圏 1998年 世帯 800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 総数 東京70キロ圏 1998年 世帯 55700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 総数 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 5500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 総数 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 13200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 総数 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 14000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 総数 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 11800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 総数 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 8200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 総数 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 1700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 総数 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 1200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 総数 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 7500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 総数 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 2700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 総数 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 1500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 総数 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 1300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 総数 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 1700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 総数 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 総数 大阪50キロ圏 1998年 世帯 16500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 総数 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 3400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 総数 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 3900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 総数 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 3600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 総数 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 3300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 総数 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 2300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５分未満 浜松都市圏 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５分未満 岡山都市圏 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５分未満 熊本都市圏 1998年 世帯 600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５分未満 鹿児島都市圏 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５分未満 東京70キロ圏 1998年 世帯 7800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５分未満 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５分未満 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 1800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５分未満 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 1700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５分未満 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 1400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５分未満 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 1200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５分未満 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５分未満 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５分未満 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 2200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５分未満 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５分未満 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５分未満 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５分未満 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５分未満 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５分未満 大阪50キロ圏 1998年 世帯 3900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５分未満 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 1200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５分未満 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５分未満 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５分未満 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５分未満 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　　うち　０分 浜松都市圏 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　　うち　０分 岡山都市圏 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　　うち　０分 熊本都市圏 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　　うち　０分 鹿児島都市圏 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　　うち　０分 東京70キロ圏 1998年 世帯 4600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　　うち　０分 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　　うち　０分 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 1100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　　うち　０分 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　　うち　０分 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　　うち　０分 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　　うち　０分 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　　うち　０分 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　　うち　０分 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 1400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　　うち　０分 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　　うち　０分 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　　うち　０分 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　　うち　０分 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　　うち　０分 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　　うち　０分 大阪50キロ圏 1998年 世帯 2700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　　うち　０分 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　　うち　０分 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　　うち　０分 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　　うち　０分 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　　うち　０分 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５　～　２９分 浜松都市圏 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５　～　２９分 岡山都市圏 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５　～　２９分 熊本都市圏 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５　～　２９分 鹿児島都市圏 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５　～　２９分 東京70キロ圏 1998年 世帯 6400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５　～　２９分 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５　～　２９分 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 1100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５　～　２９分 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 1600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５　～　２９分 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 1400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５　～　２９分 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 1200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５　～　２９分 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５　～　２９分 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５　～　２９分 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 1400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５　～　２９分 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５　～　２９分 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５　～　２９分 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５　～　２９分 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５　～　２９分 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５　～　２９分 大阪50キロ圏 1998年 世帯 1500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５　～　２９分 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５　～　２９分 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５　～　２９分 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５　～　２９分 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　１５　～　２９分 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　３０　～　５９ 浜松都市圏 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　３０　～　５９ 岡山都市圏 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　３０　～　５９ 熊本都市圏 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　３０　～　５９ 鹿児島都市圏 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　３０　～　５９ 東京70キロ圏 1998年 世帯 16000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　３０　～　５９ 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 2400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　３０　～　５９ 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 5000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　３０　～　５９ 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 3400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　３０　～　５９ 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 2800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　３０　～　５９ 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 1800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　３０　～　５９ 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　３０　～　５９ 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　３０　～　５９ 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 2600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　３０　～　５９ 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 1400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　３０　～　５９ 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　３０　～　５９ 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　３０　～　５９ 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　３０　～　５９ 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　３０　～　５９ 大阪50キロ圏 1998年 世帯 4800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　３０　～　５９ 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 1200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　３０　～　５９ 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 1100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　３０　～　５９ 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 1000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　３０　～　５９ 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　３０　～　５９ 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 700
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　６０　～　８９ 浜松都市圏 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　６０　～　８９ 岡山都市圏 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　６０　～　８９ 熊本都市圏 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　６０　～　８９ 鹿児島都市圏 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　６０　～　８９ 東京70キロ圏 1998年 世帯 16000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　６０　～　８９ 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 1000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　６０　～　８９ 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 4300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　６０　～　８９ 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 4900
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　６０　～　８９ 東京30～40ｋｍ 1998年 世帯 3500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　６０　～　８９ 東京40～50ｋｍ 1998年 世帯 1800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　６０　～　８９ 東京50～60ｋｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　６０　～　８９ 東京60～70ｋｍ 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　６０　～　８９ 名古屋50キロ圏 1998年 世帯 1000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　６０　～　８９ 名古屋0～10ｋｍ 1998年 世帯 400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　６０　～　８９ 名古屋10～20ｋｍ 1998年 世帯 300
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　６０　～　８９ 名古屋20～30ｋｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　６０　～　８９ 名古屋30～40ｋｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　６０　～　８９ 名古屋40～50ｋｍ 1998年 世帯 0
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　６０　～　８９ 大阪50キロ圏 1998年 世帯 4400
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　６０　～　８９ 大阪0～10Kｍ 1998年 世帯 600
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　６０　～　８９ 大阪10～20Kｍ 1998年 世帯 1100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　６０　～　８９ 大阪20～30Kｍ 1998年 世帯 1200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　６０　～　８９ 大阪30～40Kｍ 1998年 世帯 1000
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　６０　～　８９ 大阪40～50Kｍ 1998年 世帯 500
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　９０　～１１９ 浜松都市圏 1998年 世帯 -
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　９０　～１１９ 岡山都市圏 1998年 世帯 100
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　９０　～１１９ 熊本都市圏 1998年 世帯 -
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　９０　～１１９ 鹿児島都市圏 1998年 世帯 -
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　９０　～１１９ 東京70キロ圏 1998年 世帯 7200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　９０　～１１９ 東京0～10ｋｍ 1998年 世帯 200
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　９０　～１１９ 東京10～20ｋｍ 1998年 世帯 800
家計を主に支える者が雇用者である普通世帯総数 　　同居・住宅以外の建物に居住 　９０　～１１９ 東京20～30ｋｍ 1998年 世帯 1900

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